構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/03/25 11:00

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)		当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
建物及び構築物	881	千円	―	千円
機械装置及び運搬具	1,333	〃	232	〃

2020/03/25 11:00

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)		当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
建物及び構築物	176	千円	1,047	千円
機械装置及び運搬具	424	〃	3,886	〃

2020/03/25 11:00

#4 設備投資等の概要

その主なものは次のとおりであります。

建物及び構築物	13,792	千円
機械装置及び運搬具	100,388	千円
その他(工具、器具及び備品)	42,531	千円
無形固定資産(ソフトウェア)	38,029	千円

2020/03/25 11:00

#5 資産の保有目的の変更に関する注記

当連結会計年度(2019年12月31日)
従来賃貸用不動産として保有しておりました投資その他の資産のうちその他12,839千円については、保有目的を変更し、当連結会計年度より有形固定資産の建物及び構築物に振り替えております。

2020/03/25 11:00

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/03/25 11:00