日進工具（6157）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 8446万
2010年9月30日 +175.58%: 2億3277万
2010年12月31日 +63.31%: 3億8015万
2011年3月31日 +12.32%: 4億2698万
2011年6月30日 -67.51%: 1億3873万
2011年9月30日 +129.12%: 3億1788万
2011年12月31日 +67.59%: 5億3273万
2012年3月31日 +0.49%: 5億3534万
2012年6月30日 -65.38%: 1億8535万
2012年9月30日 +78.85%: 3億3149万
2012年12月31日 +29.59%: 4億2959万
2013年3月31日 +22.79%: 5億2749万
2013年6月30日 -73.19%: 1億4140万
2013年9月30日 +128.29%: 3億2281万
2013年12月31日 +54.41%: 4億9846万
2014年3月31日 +39.57%: 6億9571万
2014年6月30日 -63.29%: 2億5539万
2014年9月30日 +89.03%: 4億8275万
2014年12月31日 +52.65%: 7億3691万
2015年3月31日 +34.09%: 9億8813万
2015年6月30日 -67.85%: 3億1772万
2015年9月30日 +111.15%: 6億7086万
2015年12月31日 +51.8%: 10億1835万
2016年3月31日 +31.5%: 13億3909万
2016年6月30日 -72.55%: 3億6754万
2016年9月30日 +98.14%: 7億2823万
2016年12月31日 +43.75%: 10億4681万
2017年3月31日 +35.93%: 14億2291万
2017年6月30日 -71.58%: 4億433万
2017年9月30日 +122.21%: 8億9850万
2017年12月31日 +58.09%: 14億2044万
2018年3月31日 +33.62%: 18億9804万
2018年6月30日 -75.39%: 4億6719万
2018年9月30日 +105.49%: 9億6005万
2018年12月31日 +55.21%: 14億9006万
2019年3月31日 +31.42%: 19億5831万
2019年6月30日 -75.5%: 4億7985万
2019年9月30日 +72.01%: 8億2541万
2019年12月31日 +47.6%: 12億1829万
2020年3月31日 +26.39%: 15億3979万
2020年6月30日 -84.88%: 2億3286万
2020年9月30日 +16.7%: 2億7174万
2020年12月31日 +177.37%: 7億5375万
2021年3月31日 +59.53%: 12億242万
2021年6月30日 -66.06%: 4億816万
2021年9月30日 +92.87%: 7億8720万
2021年12月31日 +52.49%: 12億43万
2022年3月31日 +29.05%: 15億4919万
2022年6月30日 -78%: 3億4084万
2022年9月30日 +98.89%: 6億7791万
2022年12月31日 +76.68%: 11億9774万
2023年3月31日 +27.31%: 15億2480万
2023年6月30日 -86.84%: 2億70万
2023年9月30日 +171.56%: 5億4505万
2023年12月31日 +79.64%: 9億7913万
2024年3月31日 +37.76%: 13億4882万
2024年6月30日 -81.57%: 2億4852万
2024年9月30日 +150.97%: 6億2373万
2024年12月31日 +48.08%: 9億2364万
2025年3月31日 +42.51%: 13億1629万
2025年6月30日 -82.06%: 2億3618万
2025年9月30日 +111.78%: 5億19万
2025年12月31日 +80.18%: 9億127万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 9:46
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 9:46