構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4～38年
構築物 7～20年
機械及び装置 2～10年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/24 10:33

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
有形固定資産
建物及び構築物	0千円	-千円
機械装置及び運搬具	0	499

2020/06/24 10:33

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

<流動資産>当連結会計年度末における流動資産の残高は9,555百万円で、前期比376百万円、3.8%の減少となりました。これは主に、設備投資に伴う現金及び預金の減少によるものであります。
<固定資産>当連結会計年度末における固定資産の残高は6,462百万円で、前期比1,012百万円、18.6%の増加となりました。これは主に、開発環境の充実と更なる生産技術の向上を図るために建設した新開発センターの竣工に伴う建物及び構築物の増加等によるものであります。
<資産合計>上記の流動資産、固定資産の増加により資産合計は前期に比べ636百万円、4.1%増加し16,017百万円となりました。

2020/06/24 10:33

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/24 10:33

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/24 10:33