建物(純額)
個別
- 2021年3月31日
- 24億2678万
- 2022年3月31日 -1.25%
- 23億9643万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2022/06/23 10:01
(注)当社グループは、報告セグメントが1つであるため、セグメントの名称の記載を省略しております。事業所名(所在地) 設備の内容 賃借期間 年間賃借料(千円) 本社・東京営業所・東京在庫センター(東京都品川区) 建物 2021年10月1日から2025年9月30日まで 107,808
(2)国内子会社 - #2 事業等のリスク
- (1) 新型コロナウイルス感染症等の影響について2022/06/23 10:01
今般の新型コロナウイルス感染症のようなパンデミックの発生により、従業員が感染した場合や建物が封鎖された場合には、製品在庫の出荷が出来ず市場への製品供給が停滞する可能性や、生産体制に影響が出る可能性があります。
当社グループでは、新型コロナウイルス感染症への対応として、社員と家族の安全確保及び製品の安定供給継続の観点から、社内規程を整備しチーム分けによる分散勤務体制や在宅勤務体制を導入し、併せて本社・工場・各事業所に抗原検査キットを常備して社内クラスターの発生防止に努める一方、仙台在庫センターの開設により、製品在庫を仙台・東京・一部は海外現法に分散保有し、また新潟工場の生産能力増強により、仙台・新潟での分散生産体制を推進するなど、複合的な対策を講じております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法によっております。2022/06/23 10:01
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2022/06/23 10:01
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 建物及び構築物 -千円 4千円 機械装置及び運搬具 99 1,396 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2022/06/23 10:01
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 建物及び構築物 3,094千円 212千円 機械装置及び運搬具 0 614 - #6 沿革
- 2【沿革】2022/06/23 10:01
年月 事項 1984年4月 名古屋営業所開設 1985年5月 本社工場に隣接した建物を賃借しNC工場を新設 1988年9月 長野営業所開設 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2022/06/23 10:01
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。