建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/06/23 9:09

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	283,874千円	―千円
機械装置及び運搬具	38,142 〃	2,966 〃

2016/06/23 9:09

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物	520,659千円	483,764千円
土地	847,533 〃	848,861 〃

担保付債務

2016/06/23 9:09

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。

2016/06/23 9:09