- #1 固定資産の減価償却の方法
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
2019/06/21 15:01- #2 固定資産撤去費用の注記
※5 前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)
主に本社建替えに伴う建物及び構築物の取り壊し費用であります。
2019/06/21 15:01- #3 担保に供している資産の注記（連結）
※1 担保に供している資産
| 前連結会計年度(2018年3月31日) | 当連結会計年度(2019年3月31日) |
| 建物 | 421,868千円 | 394,392千円 |
| 土地 | 844,713 〃 | 844,713 〃 |
担保付債務
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附 属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
2019/06/21 15:01
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
