構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2019/06/21 15:01

#2 固定資産撤去費用の注記

※5 前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)
主に本社建替えに伴う建物及び構築物の取り壊し費用であります。

2019/06/21 15:01

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附 属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。

2019/06/21 15:01