エヌ・ピー・シー（6255）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年11月30日: -2億4047万
2011年2月28日 -159.46%: -6億2392万
2011年5月31日: -6億2323万
2011年8月31日 -42.12%: -8億8572万
2011年11月30日: -1億6658万
2012年2月29日 -251.28%: -5億8519万
2012年5月31日 -86.3%: -10億9021万
2012年8月31日 -68.68%: -18億3898万
2012年11月30日: -4億1053万
2013年2月28日 -24.81%: -5億1237万
2013年5月31日 -51.97%: -7億7864万
2013年8月31日 -221.29%: -25億169万
2013年11月30日: -42万
2014年2月28日: 2億699万
2014年5月31日 +74.15%: 3億6049万
2014年8月31日 +35.96%: 4億9012万
2014年11月30日 -25.35%: 3億6588万
2015年2月28日 +52.52%: 5億5805万
2015年5月31日 -9.01%: 5億776万
2015年8月31日 +20.54%: 6億1204万
2015年11月30日: -4629万
2016年2月29日 -494.01%: -2億7500万
2016年5月31日 -64.75%: -4億5307万
2016年8月31日: -1億9276万
2016年11月30日: -5610万
2017年2月28日: 1億7134万
2017年5月31日 +168.77%: 4億6051万
2017年8月31日 -35.68%: 2億9619万
2017年11月30日 -34.4%: 1億9430万
2018年2月28日 +78.02%: 3億4590万
2018年5月31日 +6.68%: 3億6902万
2018年8月31日 +11.47%: 4億1135万
2018年11月30日 -62.94%: 1億5245万
2019年2月28日 +47.29%: 2億2453万
2019年5月31日 +20.18%: 2億6984万
2019年8月31日 +151.64%: 6億7904万
2019年11月30日: -1471万
2020年2月29日: 1億3925万
2020年5月31日 +150.52%: 3億4886万
2020年8月31日 +112.31%: 7億4068万
2020年11月30日 -80.64%: 1億4336万
2021年2月28日 +90.47%: 2億7308万
2021年5月31日 +114.85%: 5億8671万
2021年8月31日 -27.94%: 4億2277万
2021年11月30日: -2639万
2022年2月28日 -131.59%: -6111万
2022年5月31日: 3億7739万
2022年8月31日 +21.94%: 4億6017万
2022年11月30日: -3226万
2023年2月28日: 1億4854万
2023年5月31日 +149.19%: 3億7016万
2023年8月31日 +167.22%: 9億8916万
2023年11月30日 -94.3%: 5636万
2024年2月29日 +790.93%: 5億220万
2024年5月31日 +48.04%: 7億4346万
2024年8月31日 +131.57%: 17億2162万
2024年11月30日 -85.45%: 2億5041万
2025年2月28日 +89.97%: 4億7572万
2025年5月31日 +1.04%: 4億8066万
2025年8月31日 +172.01%: 13億745万
2025年11月30日: -1億2097万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/11/28 10:23
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/11/28 10:23