固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法但し平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8～60年
機械及び装置 7～12年
工具器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/08/28 9:57

#3 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益

	前連結会計年度 (自平成25年6月1日至平成26年5月31日)		当連結会計年度 (自平成26年6月1日至平成27年5月31日)
無形固定資産その他 (借地権)	-	百万円	12	百万円

2015/08/28 9:57

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注)減価償却費、有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は主に全社利用の基幹システムなどの設備投資です。

2015/08/28 9:57

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年5月31日)		当連結会計年度(平成27年5月31日)
機械装置及び運搬具	711	百万円	627	百万円
有形固定資産のその他	398	百万円	373	百万円
土地	158	百万円	158	百万円
機械装置及び運搬具	711	百万円	627	百万円
有形固定資産のその他	398	百万円	373	百万円
計	2,840	百万円	2,713	百万円

担保権によって担保されている債務

2015/08/28 9:57

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/08/28 9:57

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法但し平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8～60年
機械装置及び運搬具 3～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/08/28 9:57