#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法但し平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年6月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8～60年
機械及び装置 7～12年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/08/29 9:02
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法但し平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年6月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8～60年
機械装置及び運搬具 3～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/08/29 9:02