構築物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具器具及び備品並びに無形固定資産(ただし、ソフトウェア仮勘定を除く)の合計であります。なお、金額には消費税等は含まれておりません。
2 提出会社の神奈川県平塚市に所有する土地、建物及び構築物は、連結子会社である東洋工機株式会社に賃貸しております。
3 「従業員数」の臨時雇用者数は( )内に当連結会計年度末の人員を外数で記載しております。

2018/08/29 9:02

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法 但し平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年6月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8～60年
機械及び装置 7～12年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/08/29 9:02

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年5月31日)		当連結会計年度(平成30年5月31日)
建物及び構築物	1,758	百万円	6,165	百万円
機械装置及び運搬具	611	百万円	688	百万円
上記のうち工場財団根抵当を設定している資産
建物及び構築物	1,758	百万円	1,673	百万円
機械装置及び運搬具	611	百万円	688	百万円

担保権によって担保されている債務

2018/08/29 9:02

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法 但し平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年6月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8～60年
機械装置及び運搬具 3～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/08/29 9:02