明電舎（6508）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 412億3700万
2009年3月31日 -24.69%: 310億5700万
2010年3月31日 -10.09%: 279億2200万
2010年12月31日 -15.54%: 235億8400万
2011年3月31日 +18.68%: 279億8900万
2011年6月30日 -15.12%: 237億5600万
2011年9月30日 +14.14%: 271億1600万
2011年12月31日 +2.18%: 277億600万
2012年3月31日 +19.2%: 330億2600万
2012年6月30日 -25.4%: 246億3700万
2012年9月30日 -8.62%: 225億1400万
2012年12月31日 +0.4%: 226億400万
2013年3月31日 +35.25%: 305億7100万
2013年6月30日 -12.78%: 266億6500万
2013年9月30日 +6.78%: 284億7400万
2013年12月31日 +4.96%: 298億8700万
2014年3月31日 +25.31%: 374億5200万
2014年6月30日 -22.71%: 289億4700万
2014年9月30日 +0.74%: 291億6200万
2014年12月31日 +4.32%: 304億2200万
2015年3月31日 +21.21%: 368億7300万
2015年6月30日 -23.91%: 280億5500万
2015年9月30日 +10.84%: 310億9700万
2015年12月31日 +8.07%: 336億800万
2016年3月31日 +9.14%: 366億7900万
2016年6月30日 -29.43%: 258億8600万
2016年9月30日 -3.66%: 249億3900万
2016年12月31日 +10.12%: 274億6300万
2017年3月31日 +19.49%: 328億1500万
2017年6月30日 -20.24%: 261億7400万
2017年9月30日 -0.05%: 261億6100万
2017年12月31日 +12.43%: 294億1400万
2018年3月31日 +25.25%: 368億4000万
2018年6月30日 -22.29%: 286億3000万
2018年9月30日 -2.27%: 279億7900万
2018年12月31日 +2.8%: 287億6300万
2019年3月31日 +17.11%: 336億8500万
2019年6月30日 -18.67%: 273億9500万
2019年9月30日 +4.58%: 286億5000万
2019年12月31日 +2.5%: 293億6500万
2020年3月31日 +22.48%: 359億6600万
2020年6月30日 -35.9%: 230億5600万
2020年9月30日 +2.03%: 235億2300万
2020年12月31日 +8.77%: 255億8600万
2021年3月31日 +23.34%: 315億5700万
2021年6月30日 -21.58%: 247億4700万
2021年9月30日 +3.54%: 256億2300万
2021年12月31日 +16.15%: 297億6000万
2022年3月31日 +16.92%: 347億9600万
2022年6月30日 -9%: 316億6300万
2022年9月30日 +2.75%: 325億3300万
2022年12月31日 -0.5%: 323億7100万
2023年3月31日 +20.39%: 389億7100万
2023年6月30日 -10.26%: 349億7300万
2023年9月30日 -4.85%: 332億7800万
2023年12月31日 +1.88%: 339億300万
2024年3月31日 +5.94%: 359億1800万
2024年6月30日 -15.67%: 302億9100万
2024年9月30日 +4.52%: 316億6000万
2024年12月31日 +0.5%: 318億1700万
2025年3月31日 +8.45%: 345億400万
2025年6月30日 -20.56%: 274億900万
2025年9月30日 +2.94%: 282億1600万
2025年12月31日 +6.36%: 300億1100万
2026年3月31日 +11.81%: 335億5600万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券は、主に業務又は資本提携に関連する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原材料等の購入に伴う外貨建のものがあり、為替相場の変動リスクに晒されております。
短期借入金及びコマーシャル・ペーパーは、主に営業取引に係る資金調達であり、社債及び長期借入金は設備投資及び運転資金に係る資金調達であります。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されておりますが、その一部は支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、デリバティブ取引(金利スワップ取引)をヘッジ手段として利用しております。
2026/06/24 11:54