明電舎(6508)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 41億6400万
- 2009年3月31日 +1.99%
- 42億4700万
- 2010年3月31日 +1.13%
- 42億9500万
- 2011年3月31日 +1.19%
- 43億4600万
- 2012年3月31日 +2.78%
- 44億6700万
- 2013年3月31日 +3.34%
- 46億1600万
- 2014年3月31日 +3.27%
- 47億6700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定率法を採用しております。2026/06/24 11:54
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、当社の不動産事業部門(東京・大崎)の建物附属設備、構築物及び機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物につきましては、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額につきましては、主として法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2026/06/24 11:54
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物、その他 640 百万円 - 百万円 土地 - 5,391 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しました。2026/06/24 11:54
当社グループは原則として事業部又は事業所別にグルーピングを行い、子会社については会社単位でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額(百万円) 中国 事業用資産 建物及び構築物 980 機械装置及び運搬具 1,823 その他 499
連結子会社であるMEIDEN (HANGZHOU) DRIVE TECHNOLOGY CO., LTD.において、収益性の低下により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,303百万円)として特別損失に計上しております。 なお、減損損失の測定に使用した回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを13.5%で割り引いて算定しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2026/06/24 11:54
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、当社の不動産事業部門(東京・大崎)の建物附属設備、構築物及び機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物につきましては、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額につきましては、法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。