有価証券報告書-第94期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 3年～50年
機械及び装置 4年～17年
工具器具備品 2年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については社内における見込利用可能期間による定額法を採用している。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。