有価証券報告書-第92期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、有形固定資産の主な耐用年数は以下のとおりである。

建物及び構築物	主として3年～50年
機械装置及び運搬具	主として4年～17年

②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。