戸上電機製作所（6643）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4635万
2010年9月30日: -4204万
2010年12月31日: 2319万
2011年3月31日 -51.59%: 1123万
2011年6月30日: -4389万
2011年9月30日: 1753万
2011年12月31日 +91.25%: 3353万
2012年3月31日 +716.19%: 2億7372万
2012年6月30日 -79.14%: 5709万
2012年9月30日 +202.19%: 1億7253万
2012年12月31日 +133.01%: 4億201万
2013年3月31日 +61.59%: 6億4960万
2013年6月30日 -68.17%: 2億679万
2013年9月30日 +155.34%: 5億2803万
2013年12月31日 +100.64%: 10億5944万
2014年3月31日 +11.6%: 11億8231万
2014年6月30日 -71.69%: 3億3476万
2014年9月30日 +97.18%: 6億6010万
2014年12月31日 +124.35%: 14億8092万
2015年3月31日 +67.32%: 24億7788万
2015年6月30日 -77.7%: 5億5264万
2015年9月30日 +72.19%: 9億5158万
2015年12月31日 +46.75%: 13億9640万
2016年3月31日 +44.27%: 20億1461万
2016年6月30日 -77.79%: 4億4740万
2016年9月30日 +78.76%: 7億9975万
2016年12月31日 +83.82%: 14億7007万
2017年3月31日 +87.75%: 27億6013万
2017年6月30日 -88.69%: 3億1224万
2017年9月30日 +195.65%: 9億2314万
2017年12月31日 +46.98%: 13億5683万
2018年3月31日 +14.39%: 15億5208万
2018年6月30日 -88.95%: 1億7156万
2018年9月30日 +95.68%: 3億3572万
2018年12月31日 +69.36%: 5億6858万
2019年3月31日 +104%: 11億5987万
2019年6月30日 -83.39%: 1億9261万
2019年9月30日 +176.78%: 5億3313万
2019年12月31日 +46.42%: 7億8063万
2020年3月31日 +47.84%: 11億5405万
2020年6月30日 -75.06%: 2億8776万
2020年9月30日 +98.2%: 5億7036万
2020年12月31日 +82.41%: 10億4040万
2021年3月31日 +42.68%: 14億8443万
2021年6月30日 -83.05%: 2億5160万
2021年9月30日 +84.31%: 4億6374万
2021年12月31日 +85.31%: 8億5934万
2022年3月31日 +65.51%: 14億2230万
2022年6月30日 -79.52%: 2億9133万
2022年9月30日 +126.42%: 6億5963万
2022年12月31日 +66.23%: 10億9655万
2023年3月31日 +49.6%: 16億4040万
2023年6月30日 -75.74%: 3億9793万
2023年9月30日 +146.99%: 9億8287万
2023年12月31日 +81.04%: 17億7935万
2024年3月31日 +46.83%: 26億1258万
2024年6月30日 -70.78%: 7億6334万
2024年9月30日 +45.07%: 11億740万
2024年12月31日 +64.25%: 18億1889万
2025年3月31日 +42.41%: 25億9028万
2025年6月30日 -84.4%: 4億411万
2025年9月30日 +153.48%: 10億2435万
2025年12月31日 +115.19%: 22億429万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 13:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20
-3項ただし書きに定める経過的な取り扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適
2025/06/27 13:02
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 13:02