ダイヘン(6622)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 94億9300万
- 2009年3月31日 -3.15%
- 91億9400万
- 2010年3月31日 -4.6%
- 87億7100万
- 2011年3月31日 -6.69%
- 81億8400万
- 2012年3月31日 -6.43%
- 76億5800万
- 2013年3月31日 -6.25%
- 71億7900万
- 2014年3月31日 -7.52%
- 66億3900万
- 2015年3月31日 -5.42%
- 62億7900万
- 2016年3月31日 +4.32%
- 65億5000万
- 2017年3月31日 -4.81%
- 62億3500万
- 2018年3月31日 +69.19%
- 105億4900万
- 2019年3月31日 +15.01%
- 121億3200万
- 2020年3月31日 -4.81%
- 115億4900万
- 2021年3月31日 +2.7%
- 118億6100万
- 2022年3月31日 -3.94%
- 113億9400万
- 2023年3月31日 -4.51%
- 108億8000万
- 2024年3月31日 -2.92%
- 105億6200万
- 2025年3月31日 -1.08%
- 104億4800万
- 2026年3月31日 +26.59%
- 132億2600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社土地、建物及び提出会社での長期投資資金(投資有価証券)等であります。2026/06/19 13:22
(単位:百万円) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 13:22
主として定率法(但し、当社の三重工場の建物及び構築物、機械及び装置は定額法)を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。 - #3 担保に供している資産の注記
- (1) 担保に供している資産2026/06/19 13:22
(2) 担保に係る債務前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 建物 6,134 百万円 9,031 百万円 構築物 125 百万円 162 百万円
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/19 13:22
建物 十三事業所 中形工場別棟建設 2,052 百万円 十三事業所 中形工場耐震補強工事 825 百万円 機械及び装置 十三事業所 中形工場への移転に伴う生産設備の更新 2,319 百万円 超高圧試験場用コンデンサ設備増設 540 百万円 工具、器具及び備品 高周波電源検査器具 172 百万円 ソフトウエア ロボット制御用ソフトウエア 185 百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/19 13:22
当社グループは、事業用資産については報告セグメントを基礎に資産のグルーピングを行い、遊休資産、処分予定資産及び賃貸資産については各物件ごとにグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 福岡県福津市 処分予定資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品 116
福岡県福津市の資産につきましては、連結子会社である㈱キューヘンにおいて、変電機器工場の建替えを意思決定したことに伴い、既存の建屋等が処分予定となったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2026/06/19 13:22
(2) 財政状態相手先 前連結会計年度 当連結会計年度 金額(百万円) 割合(%) 金額(百万円) 割合(%)
当連結会計年度末の資産合計は、現金及び預金や棚卸資産の増加、また建物及び構築物をはじめとした有形固定資産の増加などにより、3,201億7千5百万円(前連結会計年度末比299億4千万円増)となりました。
負債合計は、支払手形及び買掛金や電子記録債務は減少したものの、借入金の増加などにより1,494億2千8百万円(前連結会計年度末比124億7千9百万円増)となりました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 13:22
定率法(但し、三重工場の建物、構築物、機械及び装置は定額法)を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。