建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

建物及び構築物	10～50年
機械装置及び運搬具	4～11年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2014/06/26 17:15

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりである。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	7,485千円	建物及び構築物	403千円
機械装置及び運搬具	5,387	機械装置及び運搬具	1,720

2014/06/26 17:15

#3 担保に供している資産の注記（連結）

下記の資産をもって工場財団を組成し、長期借入金(1年内返済予定額を含む)及び極度額1,460,000千円の根抵当権の担保に供している。なお、当連結会計年度末における下記資産について担保付債務はない。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	842,687千円	768,562千円
機械装置及び運搬具	132,649	159,047

上記のほか、下記の資産について極度額120,000千円(期末現在債務額は前連結会計年度末-千円、当連結会計年度末-千円)の根抵当権を設定している。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	6,688千円	6,341千円
土地	75,699	75,699

担保付債務は、次のとおりである。

2014/06/26 17:15

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

建物及び構築物	10～50年
機械装置及び運搬具	4～11年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。

2014/06/26 17:15