建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～47年
機械装置及び運搬具	2～12年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2017/06/29 16:45

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)		当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	13,502千円	建物及び構築物	23,697千円
機械装置及び運搬具	2,022	機械装置及び運搬具	5,789

2017/06/29 16:45

#3 担保に供している資産の注記（連結）

下記の資産をもって工場財団を組成し、当連結会計年度における極度額560,000千円(前連結会計年度における極度額は560,000千円)の根抵当権を設定しております。

	前連結会計年度(平成28年3月31日)	当連結会計年度(平成29年3月31日)
建物及び構築物	475,955千円	473,596千円
機械装置及び運搬具	19,649	17,616

上記のほか、下記の資産について当連結会計年度における極度額120,000千円(前連結会計年度における極度額は120,000千円)の根抵当権を設定しております。

	前連結会計年度(平成28年3月31日)	当連結会計年度(平成29年3月31日)
建物及び構築物	6,231千円	5,892千円
土地	75,699	75,699

担保付債務は、次のとおりであります。

2017/06/29 16:45

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10～50年
機械装置及び運搬具	4～12年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2017/06/29 16:45