構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/19 14:09

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	5百万円		3百万円
機械装置及び運搬具	32		5

2020/03/19 14:09

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	5百万円		30百万円
機械装置及び運搬具	107		84

2020/03/19 14:09

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	12百万円	11百万円
土地	110	110

担保付債務は、次のとおりであります。

2020/03/19 14:09

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

セグメント	場所	用途	種類
日本	三櫻工業(株)車輌配管第一事業部(埼玉県 加須市等)	自動車部品製造用設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具器具及び備品等
日本	三櫻工業(株)古河事業所(茨城県 古河市)	遊休資産	機械装置及び運搬具、建設仮勘定等
日本	三櫻工業(株)古河オフィス(茨城県 古河市)	遊休資産	建物及び構築物、土地等
日本	中部三櫻(株)(岐阜県 土岐市)	遊休資産	建物及び構築物
中国	上海三櫻汽車管路有限公司(中華人民共和国 上海市)	自動車部品製造用設備	機械装置及び運搬具、工具器具及び備品、建設仮勘定等
欧州	ガイガーオートモーティブG m b H(ドイツ共和国 ムルナウ市等)	自動車部品製造用設備のれん等	のれん、顧客関係資産、機械装置及び運搬具、工具器具及び備品、建設仮勘定等
欧州	サンオー ヨーロッパ(フランス)E U R L(フランス共和国 ノール県バランシエンヌ市)	自動車部品製造用設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具等

2)減損損失の認識に至った経緯
当社グループは、管理会計上の区分等をもとにキャッシュ・フローの相互補完性を考慮したうえ、国内においては、製品種類に応じた事業部単位ごとに、海外においては、事業所または地域別に集約した事業拠点ごとに資産のグルーピングを行っております。また遊休資産については、個別資産ごとに資産のグルーピングを行っております。

2020/03/19 14:09

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)
並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。

2020/03/19 14:09

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2020/03/19 14:09

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)
並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/19 14:09