#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
2015/03/27 15:17
#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ース資産の内容
有形固定資産
主として、デバッグサーバ(工具、器具及び備品)であります。
2015/03/27 15:17
#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月以降に取得した建物及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 20～45年
機械及び装置 5～10年
工具、器具及び備品 2～6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/03/27 15:17
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
2015/03/27 15:17
#5 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2015/03/27 15:17
#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: これは、主に受取手形及び売掛金が増加(6,553百万円から7,834百万円に増加)したためであります。この増加は、道路設備向け受配電システムなどの大口案件売上げによるものであります。
(固定資産)
当連結会計年度における固定資産の残高は5,570百万円(前連結会計年度は5,024百万円)となり、545百万円増加いたしました。
2015/03/27 15:17
#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月以降に取得した建物及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 20～45年
機械装置及び運搬具 5～10年
工具、器具及び備品 2～6年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/03/27 15:17