建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 7億9330万
- 2014年3月31日 +17.86%
- 9億3495万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- なお、金額には消費税等は含まれておりません。2019/03/14 13:03
2.提出会社の設備には貸与中のものが468,083千円含まれており、その内訳は、建物及び構築物198,449千円、機械装置及び運搬具120,216千円、土地127,173千円、その他(工具、器具及び備品)22,512千円であります。
3.従業員数は就業人員であり、各事業所外又は各会社外からの出向者を含み、各事業所外又は各会社外への出向者は含んでおりません。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
……定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~50年
機械及び装置 11~12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2~5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
……定額法2019/03/14 13:03 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2019/03/14 13:03
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 -千円 29,535千円 機械装置及び運搬具 280 3,158 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/03/14 13:03
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 7,578千円 -千円 機械装置及び運搬具 835 - - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2019/03/14 13:03
上記担保資産に対応する債務はありません。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 工場財団 建物及び構築物 395,493千円 379,043千円 機械装置及び運搬具 8,394 6,814
なお、この他に、当連結会計年度においては、建物及び構築物(261,709千円)及び投資その他の資産のその他(12,276千円)を銀行保証の担保に供しております。 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額の主なものは、次のとおりであります。2019/03/14 13:03
2.当期減少額の主なものは、次のとおりであります。建物 光都工場 189,475千円 機械及び装置 プレス設備(光都工場) 73,432千円 工具、器具及び備品 空調設備(光都工場) 11,780千円 ソフトウエア仮勘定 次期基幹システム 87,800千円
- #7 設備投資等の概要
- 当社グループ(当社及び連結子会社)の設備投資は、品質の向上及びコスト削減を目的とした経営資源の集中化を基本的な方針としております。当連結会計年度は、ポンプ事業及び電子部品事業に総額9億4百万円の設備投資を行いました。2019/03/14 13:03
ポンプ事業では、主として当社においてプレス工場建設に伴う建物及び機械装置等に3億30百万円を、基幹システム入れ替えに伴うソフトウエアに87百万円を、それぞれ投資いたしました。
電子部品事業では、子会社株式会社平福電機製作所において生産ラインの効率化及び品質対応を目的として、リース資産に2億29百万円を投資いたしました。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内子会社
……定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
在外子会社
……定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 17~50年
機械装置及び運搬具 10~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
……社内における利用可能期間(2~5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
……定額法2019/03/14 13:03