建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

なお、金額には消費税等は含まれておりません。
2.提出会社の設備には貸与中のものが449,400千円含まれており、その内訳は、建物及び構築物185,653千円、機械装置及び運搬具102,014千円、土地127,173千円、その他(工具、器具及び備品)34,558千円であります。
3.従業員数は就業人員であり、各事業所外又は各会社外からの出向者を含み、各事業所外又は各会社外への出向者は含んでおりません。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
……定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～50年
機械及び装置 2～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
……定額法2019/03/14 13:09

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	29,535千円	-千円
機械装置及び運搬具	3,158	-

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
工場財団
建物及び構築物	379,043千円	347,600千円
機械装置及び運搬具	6,814	5,553

上記担保資産に対応する債務はありません。
なお、この他に、前連結会計年度においては、建物及び構築物(261,709千円)及び投資その他の資産のその他(12,276千円)を、当連結会計年度においては、建物及び構築物(257,503千円)を銀行保証の担保に供しております。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額の主なものは、次のとおりであります。

建物	自家発電設備棟	40,251千円
機械及び装置	自家発電設備	136,118千円
工具、器具及び備品	電話設備	13,368千円
ソフトウエア仮勘定	次期基幹システム	85,690千円

2019/03/14 13:09

#6 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「建物」2,103,155千円、「減価償却累計額」△1,168,202千円、「構築物」266,020千円、「減価償却累計額」△201,603千円、「機械及び装置」2,360,338千円、「減価償却累計額」△1,941,890千円、「車両運搬具」36,963千円、「減価償却累計額」△33,487千円、「工具、器具及び備品」841,384千円、「減価償却累計額」△763,670千円、「リース資産」12,065千円、「減価償却累計額」△5,386千円は、「建物」934,953千円、「構築物」64,417千円、「機械及び装置」418,448千円、「車両運搬具」3,476千円、「工具、器具及び備品」77,713千円、「リース資産」6,678千円として組み替えております。
(損益計算書)

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#7 設備投資等の概要

当社グループ(当社及び連結子会社)の設備投資は、品質の向上及びコスト削減を目的とした経営資源の集中化を基本的な方針としております。当連結会計年度は、ポンプ事業及び電子部品事業に総額9億9百万円の設備投資を行いました。
ポンプ事業では、主として当社において自家発電設備棟建設に伴う建物及び機械装置等に1億76百万円を、基幹システム入れ替えに伴うソフトウエアに85百万円を、それぞれ投資いたしました。
電子部品事業では、子会社株式会社平福電機製作所において生産ラインの効率化及び品質対応を目的として、リース資産に2億56百万円を投資いたしました。

2019/03/14 13:09

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内子会社
……定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
在外子会社
……定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
……社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
……定額法2019/03/14 13:09