訂正有価証券報告書-第111期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりです。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「建物」2,103,155千円、「減価償却累計額」△1,168,202千円、「構築物」266,020千円、「減価償却累計額」△201,603千円、「機械及び装置」2,360,338千円、「減価償却累計額」△1,941,890千円、「車両運搬具」36,963千円、「減価償却累計額」△33,487千円、「工具、器具及び備品」841,384千円、「減価償却累計額」△763,670千円、「リース資産」12,065千円、「減価償却累計額」△5,386千円は、「建物」934,953千円、「構築物」64,417千円、「機械及び装置」418,448千円、「車両運搬具」3,476千円、「工具、器具及び備品」77,713千円、「リース資産」6,678千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記しておりました「売上原価」の「製品期首たな卸高」387,642千円、「当期製品製造原価」5,627,141千円、「合計」6,014,783千円、「製品期末たな卸高」302,389千円、「製品売上原価」5,712,394千円は、「売上原価」5,712,394千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額は、損益計算書注記※2のとおりであります。