訂正有価証券報告書-第111期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
有報資料
当社グループ(当社及び連結子会社)は、当社技術開発本部が中心となり、研究開発活動に取り組んでおり、当連結会計年度における研究開発費の総額は4億68百万円であります。
ポンプ事業においては、長年培ってきた独自の技術を活かし、種々の規格に対応した高付加価値製品、グローバル市場ニーズに合致した製品、製品を構成する重要部品及び付属機器の開発等に取り組んでおります。また、大学等の外部研究機関を積極的に活用し、重要部品の基礎的研究にも取り組んでおります。
電子部品事業及びその他の事業においては、特に研究開発に相当する活動は行っておりません。
ポンプ事業においては、長年培ってきた独自の技術を活かし、種々の規格に対応した高付加価値製品、グローバル市場ニーズに合致した製品、製品を構成する重要部品及び付属機器の開発等に取り組んでおります。また、大学等の外部研究機関を積極的に活用し、重要部品の基礎的研究にも取り組んでおります。
電子部品事業及びその他の事業においては、特に研究開発に相当する活動は行っておりません。