訂正有価証券報告書-第114期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
有報資料
当社グループは、技術開発本部が中心となり、研究開発活動に積極的に取り組んでおります。
ポンプ事業分野では、長年培ってきた独自の技術を生かし、新市場向け製品、様々な規格に対応する高付加価値製品、グローバルニーズに合致した製品等の開発に取り組んでおります。
また、それら製品の安全性の維持・向上を目的としたIoT・AIの活用に関する研究開発も進めております。
さらに、大学等の外部研究機関と連携し、従来製品の機能及び効率の向上に関する基礎研究にも取り組んでおります。
なお、電子部品事業及びその他の事業においては、特に研究開発に相当する活動は行っておりません。
当連結会計年度における研究開発費の総額は4億43百万円であります。
ポンプ事業分野では、長年培ってきた独自の技術を生かし、新市場向け製品、様々な規格に対応する高付加価値製品、グローバルニーズに合致した製品等の開発に取り組んでおります。
また、それら製品の安全性の維持・向上を目的としたIoT・AIの活用に関する研究開発も進めております。
さらに、大学等の外部研究機関と連携し、従来製品の機能及び効率の向上に関する基礎研究にも取り組んでおります。
なお、電子部品事業及びその他の事業においては、特に研究開発に相当する活動は行っておりません。
当連結会計年度における研究開発費の総額は4億43百万円であります。