構築物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 2億9557万
- 2018年3月31日 +10.03%
- 3億2521万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
……定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~50年
機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
……定額法2019/03/14 13:38 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保資産及び担保付債務2019/03/14 13:38
前連結会計年度において、建物及び構築物(196,890千円)を銀行保証の担保に供しております。
なお、子会社の大連帝国キャンドモータポンプ有限公司の訴訟に伴い、前連結会計年度末時点で330,750千円、当連結会計年度末時点で173,100千円の預金口座の使用制限を受けております。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額の主なものは、次のとおりであります。2019/03/14 13:38
建物 新工場付帯設備 3,405千円 構築物 新工場付帯設備 39,761千円 ソフトウエア 新人事給与システム 10,340千円 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内子会社
……定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外子会社
……定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15~50年
機械装置及び運搬具 7~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
……社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
……定額法2019/03/14 13:38