有価証券報告書-第115期(2023/04/01-2024/03/31)
2.報告セグメントごとの売上収益、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法とおおむね同一です。
会計方針の変更に関する注記に記載のとおり、棚卸資産の評価方法は、従来、主として移動平均法による原価法を採用していましたが、当連結会計年度より主として総平均法による原価法に変更しています。この変更は、基幹システムの変更を契機に、評価方法を見直したことに伴うものです。なお、この変更による影響は軽微です。
また、会計方針の変更に関する注記に記載のとおり、従来、商品及び製品の販売のうち国内の販売において出荷時から商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時点で収益を認識していましたが、当連結会計年度より引渡時点で収益を認識する方法に変更しています。この変更は、基幹システムの変更を契機に、経済的実態をより適切に反映させるために行ったものです。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の利益又は損失の算定方法により作成したものを記載しています。
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法とおおむね同一です。
会計方針の変更に関する注記に記載のとおり、棚卸資産の評価方法は、従来、主として移動平均法による原価法を採用していましたが、当連結会計年度より主として総平均法による原価法に変更しています。この変更は、基幹システムの変更を契機に、評価方法を見直したことに伴うものです。なお、この変更による影響は軽微です。
また、会計方針の変更に関する注記に記載のとおり、従来、商品及び製品の販売のうち国内の販売において出荷時から商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時点で収益を認識していましたが、当連結会計年度より引渡時点で収益を認識する方法に変更しています。この変更は、基幹システムの変更を契機に、経済的実態をより適切に反映させるために行ったものです。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の利益又は損失の算定方法により作成したものを記載しています。