富士通ゼネラル（6755）の建物及び構築物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 185億1900万
- 2009年3月31日 +4.23%
- 193億200万
- 2010年3月31日 +6.59%
- 205億7400万
- 2010年12月31日 -0.85%
- 204億
- 2011年3月31日 +0.96%
- 205億9600万
- 2011年6月30日 -0.95%
- 204億
- 2011年9月30日 -1.4%
- 201億1500万
- 2011年12月31日 +0.21%
- 201億5800万
- 2012年3月31日 +2.03%
- 205億6800万
- 2012年6月30日 -1.44%
- 202億7100万
- 2012年9月30日 -0.71%
- 201億2700万
- 2012年12月31日 +2.94%
- 207億1800万
- 2013年3月31日 +2.91%
- 213億2100万
- 2013年6月30日 +2.79%
- 219億1500万
- 2013年9月30日 +7.28%
- 235億1000万
- 2013年12月31日 +3.87%
- 244億1900万
- 2014年3月31日 -0.53%
- 242億8900万
- 2014年6月30日 -0.48%
- 241億7200万
- 2014年9月30日 +3.57%
- 250億3400万
- 2014年12月31日 +2.96%
- 257億7400万
- 2015年3月31日 -0.12%
- 257億4200万
- 2015年6月30日 +0.14%
- 257億7800万
- 2015年9月30日 -2.01%
- 252億5900万
- 2015年12月31日 -0.16%
- 252億1800万
- 2016年3月31日 -1.52%
- 248億3500万
- 2016年6月30日 -2.85%
- 241億2600万
- 2016年9月30日 +2.74%
- 247億8600万
- 2016年12月31日 +4.45%
- 258億8900万
- 2017年3月31日 -0.05%
- 258億7700万
- 2017年6月30日 +0.83%
- 260億9100万
- 2017年9月30日 +0.85%
- 263億1200万
- 2017年12月31日 +2.99%
- 271億
- 2018年3月31日 -1.4%
- 267億2000万
- 2018年6月30日 -0.63%
- 265億5300万
- 2018年9月30日 +1.32%
- 269億400万
- 2018年12月31日 +0.78%
- 271億1500万
- 2019年3月31日 +1.86%
- 276億1900万
- 2019年6月30日 +3.5%
- 285億8600万
- 2019年9月30日 +18.23%
- 337億9600万
- 2019年12月31日 +1.3%
- 342億3400万
- 2020年3月31日 -1.62%
- 336億7800万
- 2020年6月30日 +2.26%
- 344億3800万
- 2020年9月30日 -0.34%
- 343億2200万
- 2020年12月31日 +2.6%
- 352億1600万
- 2021年3月31日 +2.01%
- 359億2300万
- 2021年6月30日 +0.06%
- 359億4300万
- 2021年9月30日 -0.34%
- 358億2000万
- 2021年12月31日 +1.41%
- 363億2500万
- 2022年3月31日 +3.05%
- 374億3200万
- 2022年6月30日 +1.84%
- 381億2000万
- 2022年9月30日 -0.36%
- 379億8300万
- 2022年12月31日 -0.95%
- 376億2300万
- 2023年3月31日 +1.1%
- 380億3700万
- 2023年6月30日 +1.34%
- 385億4800万
- 2023年9月30日 +2.89%
- 396億6200万
- 2023年12月31日 +0.09%
- 396億9800万
- 2024年3月31日 +1.08%
- 401億2700万
- 2024年6月30日 +2.57%
- 411億6000万
- 2024年9月30日 -0.88%
- 407億9800万
- 2024年12月31日 +2.18%
- 416億8600万
- 2025年3月31日 -5.75%
- 392億9100万
- 2025年6月30日 +0.94%
- 396億6000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/23 15:25
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 5～12年 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 当期首残高」、「当期減少額」及び「当期末残高」欄の[ ]は内書きで、「土地の再評価に関する法律」(1998年3月31日公布 法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。2025/06/23 15:25
3.有形固定資産の「当期増加額」は、関係会社からの土地及び建物の購入(2,370百万円:建物及び構築物
1,808百万円、土地562百万円)、空調技術棟の外壁補修工事(135百万円)などによるものであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/23 15:25
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 5～7年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
