富士通ゼネラル（6755）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億6500万
- 2010年9月30日
- 6億3600万
- 2010年12月31日 ±0%
- 6億3600万
- 2011年3月31日 +631.13%
- 46億5000万
- 2011年6月30日 -56.17%
- 20億3800万
- 2011年9月30日
- -20億2300万
- 2011年12月31日
- -16億1900万
- 2012年3月31日
- 63億3100万
- 2012年6月30日 -86.73%
- 8億4000万
- 2012年9月30日 +87.62%
- 15億7600万
- 2012年12月31日 +275.82%
- 59億2300万
- 2013年3月31日 +151.43%
- 148億9200万
- 2013年6月30日 -82.25%
- 26億4400万
- 2013年9月30日 +50.57%
- 39億8100万
- 2013年12月31日 +114.8%
- 85億5100万
- 2014年3月31日 +80.21%
- 154億1000万
- 2014年6月30日 -73.82%
- 40億3500万
- 2014年9月30日 +132.47%
- 93億8000万
- 2014年12月31日 +71.03%
- 160億4300万
- 2015年3月31日 +46.2%
- 234億5500万
- 2015年6月30日 -71.52%
- 66億7900万
- 2015年9月30日 -57.64%
- 28億2900万
- 2015年12月31日 +182.33%
- 79億8700万
- 2016年3月31日 +64.55%
- 131億4300万
- 2016年6月30日
- -3億5500万
- 2016年9月30日
- 13億4200万
- 2016年12月31日 +166.99%
- 35億8300万
- 2017年3月31日 +193.41%
- 105億1300万
- 2017年6月30日 -38.82%
- 64億3200万
- 2017年9月30日 +28.48%
- 82億6400万
- 2017年12月31日 +9.16%
- 90億2100万
- 2018年3月31日 +64.94%
- 148億7900万
- 2018年6月30日 -87.37%
- 18億7900万
- 2018年9月30日 +133.21%
- 43億8200万
- 2018年12月31日 -75.47%
- 10億7500万
- 2019年3月31日 +660.09%
- 81億7100万
- 2019年6月30日 -91.09%
- 7億2800万
- 2019年9月30日 +114.7%
- 15億6300万
- 2019年12月31日 +74.66%
- 27億3000万
- 2020年3月31日 -72.45%
- 7億5200万
- 2020年6月30日 +733.64%
- 62億6900万
- 2020年9月30日 +37.23%
- 86億300万
- 2020年12月31日 +33.76%
- 115億700万
- 2021年3月31日 +73.12%
- 199億2100万
- 2021年6月30日 -79.95%
- 39億9500万
- 2021年9月30日 -33.84%
- 26億4300万
- 2021年12月31日 +65.38%
- 43億7100万
- 2022年3月31日 +120%
- 96億1600万
- 2022年6月30日 -39.83%
- 57億8600万
- 2022年9月30日 +16.42%
- 67億3600万
- 2022年12月31日 -41.83%
- 39億1800万
- 2023年3月31日 +199.74%
- 117億4400万
- 2023年6月30日 -38.09%
- 72億7100万
- 2023年9月30日 +29.38%
- 94億700万
- 2023年12月31日 -34.33%
- 61億7800万
- 2024年3月31日 +73.24%
- 107億300万
- 2024年6月30日 -58.68%
- 44億2300万
- 2024年9月30日
- -92億6500万
- 2024年12月31日
- -57億5200万
- 2025年3月31日
- -27億5800万
- 2025年6月30日
- 44億3600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/23 15:25
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- ③未認識数理計算上の差異の会計処理方法2025/06/23 15:25
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
