構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	2～38年
構築物	2～49年
機械及び装置	2～13年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウェアの耐用年数は5年であります。

2015/06/29 14:45

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期増加額及び当期減少額の主なものは、次のとおりであります。

(1)	半導体製造システム用評価設備等の投資による増加(建物 77百万円、機械及び装置 524百万円、工具、器具及び備品 81百万円、ソフトウェア 3百万円)			687	百万円
(2)(3)	無線通信システム、放送システム用評価設備等の投資による増加(構築物 4百万円、工具、器具及び備品 353百万円、ソフトウェア 34百万円)建設仮勘定の当期増加額の大半は、建物、機械及び装置、工具、器具及び備品			3931,226	百万円百万円
(4)	に振替られたもので、主なものは半導体製造システム用評価設備等777百万円、無線通信システム、放送システム用評価設備等449百万円であります。土地(埼玉県和光市)減損による減少			900	百万円

2015/06/29 14:45