構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	2～38年
構築物	2～49年
機械及び装置	2～13年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウェアの耐用年数は5年であります。

2017/02/28 13:37

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額の主なものは、次のとおりであります。

(1)	半導体製造システム用評価設備等の投資による増加(建物 171百万円、機械及び装置 1,134百万円、工具、器具及び備品 247百万円、ソフトウェア 87百万円、その他 30百万円)			1,670	百万円
(2)	無線通信システム、放送システム用評価設備等の投資による増加(建物 114百万円、構築物 34百万円、工具、器具及び備品 477百万円、ソフトウェア 213百万円)			842	百万円
(3)	富山工場 駐車場造成による増加(構築物 240百万円、機械及び装置 11百万円、工具、器具及び備品 33百万円、土地 135百万円)			420	百万円
(4)	建設仮勘定の当期増加額の大半は、建物、機械及び装置、工具、器具及び備品に振替られたもので、主なものは半導体製造システム用評価設備等 1,607百万円、無線通信システム、放送システム用評価設備等 702百万円であります。			2,310	百万円

2017/02/28 13:37