建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械及び装置 8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 12:54

#2 担保に供している資産の注記（連結）

前連結会計年度(平成26年3月31日)

担保に供している資産			担保額によって担保されている債務
種類	期末帳簿価額(千円)	担保権の種類	内容
建物及び構築物	159,777	根抵当権	該当債務はありません。
土地	6,756

当連結会計年度(平成27年3月31日)

担保に供している資産			担保額によって担保されている債務
種類	期末帳簿価額(千円)	担保権の種類	内容
建物及び構築物	147,817	根抵当権	該当債務はありません。
土地	6,756

2015/06/26 12:54

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2. 当期増減額のうち主なものは次のとおりです。

(増加)
(減少)
(建物)	従業員社宅の売却(本社)	93,355	千円
(機械及び装置)	プレス機の廃棄(本社・赤穂工場)	40,900	千円

2015/06/26 12:54

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類	金額(千円)
神奈川県川崎市	遊休資産	建物及び構築物	5,503
		機械装置及び運搬具	1,115
		工具、器具及び備品	164
		無形固定資産	1,036
長野県駒ヶ根市	遊休資産	建物及び構築物	1,060
		機械装置及び運搬具	13,514
		工具、器具及び備品	340
		無形固定資産	687

当社グループは主に継続的に収支の把握を行っているセグメント別に資産をグルーピングしております。但し、賃貸用不動産及び遊休資産については個別物件単位毎に資産のグルーピングをしております。その結果、「その他」セグメントにおいて、事業環境の悪化に伴う収益性の低下により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失23,421千円として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定し、正味売却価額は処分見込額をもとに算出しております。

2015/06/26 12:54

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 5～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 12:54