構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物・構築物	15～38年
機械及び装置	5～8年
工具、器具及び備品	2～8年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
資産の種類、用途別に見積られる耐用年数に基づく定額法によっております。

2014/06/26 15:31

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 国庫補助金等の受入による有形固定資産の圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	4百万円	4百万円
機械装置及び運搬具	252	252

2014/06/26 15:31

#3 減損損失に関する注記（連結）

① 減損損失を認識した資産又は資産グループの概要

用途	種類	場所
事業用資産	建物及び構築物	日本
事業用資産	機械装置及び運搬具	日本、タイ、フィリピン

② 減損損失の認識に至った経緯
事業用資産については、将来の回収可能性を検討いたしました結果、当初予測したキャッシュ・フローが見込めないため、当社及び当社の一部の連結子会社の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、遊休資産については、使用見込みがないため、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。

2014/06/26 15:31

#4 表示方法の変更、財務諸表（連結）

前事業年度において、有形固定資産については間接控除形式で表示しておりましたが、当事業年度から直接控除形式に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表に表示していた以下の科目を「建物(純額)」3,868百万円、「構築物(純額)」139百万円、「機械及び装置(純額)」5,048百万円、「車両運搬具(純額)」14百万円及び「工具、器具及び備品(純額)」1,678百万円として組み替えております。

建物	15,346
建物(純額)	3,868
構築物	1,025
減価償却累計額	△886
構築物(純額)	139
機械及び装置	59,115

前事業年度において、区分掲記しておりました「無形固定資産」の「施設利用権」及び「電話加入権」は、科目を掲記すべき数値基準が緩和されたこと及び表示の見直しを行ったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っております。

2014/06/26 15:31

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	15～38年
機械装置及び運搬具	5～10年
工具、器具及び備品	2～8年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
資産の種類、用途別に見積られる耐用年数に基づく定額法によっております。

2014/06/26 15:31