建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(主な耐用年数)
建物 5年～18年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2016/06/27 11:21

#2 所有権留保等資産に関する注記

次の資産については、セール・アンド・割賦バック取引のため、所有権が売主に留保されております。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物の本社内装設備(建物及び構築物)	37百万円	―百万円

2016/06/27 11:21

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～18年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
定額法
主な耐用年数は5年～12年であります。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法2016/06/27 11:21