パイオニア(6773)の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 252億5000万
- 2009年3月31日 -50.56%
- 124億8400万
- 2010年3月31日 -24.79%
- 93億8900万
- 2011年3月31日 -35.49%
- 60億5700万
- 2012年3月31日 -2.56%
- 59億200万
- 2013年3月31日 -2.95%
- 57億2800万
- 2014年3月31日 -0.54%
- 56億9700万
- 2015年3月31日 -64.03%
- 20億4900万
- 2016年3月31日 -43.44%
- 11億5900万
- 2017年3月31日 -1.47%
- 11億4200万
- 2018年3月31日 +4.55%
- 11億9400万
個別
- 2008年3月31日
- 17億4200万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループは、他社との事業上の関係等を維持または促進するため、株式等の市場性のある有価証券を保有しています。かかる市場性のある有価証券は、市場価格の下落リスクにさらされています。景気後退や株式市況の変動により、保有する有価証券の市場価格が下落した場合、当社グループは、保有する株式の評価損を計上し、当社グループの財政状態および経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。2018/06/27 13:22
(24) 繰延税金資産
当社グループは、将来の課税所得を減額する効果がある繰越欠損金および将来減算一時差異に係る繰延税金資産を計上しています。この繰延税金資産は、課税所得によってのみ回収されるため、市況やその他の環境のさらなる悪化により、繰越期間中の当社グループの事業およびタックス・プランニングによる将来の課税所得が予想よりも低いと見込まれる場合には、回収可能と考えられる当社グループの繰延税金資産の額が減額される可能性があります。また、法人税率の引下げ等の租税法令の改正や会計基準の変更がなされた場合においても、当社グループの繰延税金資産の額が減額される可能性があります。かかる減額は、その調整が行われた期間における当社グループの財政状態および経営成績に悪影響を与えます。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2018/06/27 13:22
1. 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(単位:百万円) - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2018/06/27 13:22
1. 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれています。(単位:百万円) 前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) (繰延税金資産) 棚卸資産評価減 2,853 2,420 繰延税金負債合計 △1,677 △1,258 繰延税金資産の純額 3,632 2,120