6794 フォスター電機

時価

428億円

PER 予

12.71倍

2010年以降

赤字-59.9倍
（2010-2024年）

0.62倍

2010年以降

0.28-2.14倍
（2010-2024年）

2.33%

ROE 予

4.86%

ROA 予

2.77%

土地、繰延税金資産、在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額他2件

【期間】

通期

年度	土地		繰延税金資産		在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額		繰延税金資産		資産の部 - スピーカ事業
2008/03	6.56億		-		-		0.29億		-
2009/03	10.6億	+62%	-		-		3.81億	大幅増	-
2010/03	10.9億	+2.4%	-		-		3.26億	-14.4%	-
2011/03	10.2億	-6.4%	-		164百万		1.23億	-62.3%	-
2012/03	9.22億	-9.4%	-		-		1.05億	-14.6%	-
2013/03	10億	+8.9%	-		-		1.49億	+41.9%	-
2014/03	10.3億	+3%	-		-		3.14億	+110.7%	-
2015/03	11.3億	+9.6%	-		-		3.69億	+17.5%	-
2016/03	11億	-2.7%	-		-		4.24億	+14.9%	-
2017/03	10.7億	-2.5%	-		-		3.14億	-25.9%	374億
2018/03	11.5億	+7.2%	-		-		2.11億	-32.8%	380億	+1.6%
2019/03	8.74億	-24.1%	240百万		-		2.4億	+13.7%	373億	-1.8%
2020/03	14.4億	+64.2%	263百万	+9.6%	-		-		345億	-7.3%
2021/03	14.4億	+0.5%	199百万	-24.3%	-		-		371億	+7.4%
2022/03	15.2億	+5.5%	637百万	+220.1%	-		-		492億	+32.7%
2023/03	15.8億	+3.6%	669百万	+5%	-		-		547億	+11.2%
2024/03	34億	+116.1%	306百万	-54.3%	-		-		567億	+3.7%

2008年3月

土地: 6億5600万
繰延税金資産: -
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: 2900万
資産の部 - スピーカ事業: -

2009年3月

土地: 10億6300万
繰延税金資産: -
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: 3億8100万
資産の部 - スピーカ事業: -

2010年3月

土地: 10億8800万
繰延税金資産: -
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: 3億2600万
資産の部 - スピーカ事業: -

2011年3月

土地: 10億1800万
繰延税金資産: -
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: 1億6400万
繰延税金資産: 1億2300万
資産の部 - スピーカ事業: -

2012年3月

土地: 9億2200万
繰延税金資産: -
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: 1億500万
資産の部 - スピーカ事業: -

2013年3月

土地: 10億400万
繰延税金資産: -
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: 1億4900万
資産の部 - スピーカ事業: -

2014年3月

土地: 10億3400万
繰延税金資産: -
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: 3億1400万
資産の部 - スピーカ事業: -

2015年3月

土地: 11億3300万
繰延税金資産: -
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: 3億6900万
資産の部 - スピーカ事業: -

2016年3月

土地: 11億200万
繰延税金資産: -
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: 4億2400万
資産の部 - スピーカ事業: -

2017年3月

土地: 10億7400万
繰延税金資産: -
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: 3億1400万
資産の部 - スピーカ事業: 373億7400万

2018年3月

土地: 11億5100万
繰延税金資産: -
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: 2億1100万
資産の部 - スピーカ事業: 379億5500万

2019年3月

土地: 8億7400万
繰延税金資産: 2億4000万
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: 2億4000万
資産の部 - スピーカ事業: 372億5500万

2020年3月

土地: 14億3500万
繰延税金資産: 2億6300万
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: -
資産の部 - スピーカ事業: 345億3500万

2021年3月

土地: 14億4200万
繰延税金資産: 1億9900万
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: -
資産の部 - スピーカ事業: 370億9200万

2022年3月

土地: 15億2100万
繰延税金資産: 6億3700万
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: -
資産の部 - スピーカ事業: 492億2200万

2023年3月

土地: 15億7500万
繰延税金資産: 6億6900万
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: -
資産の部 - スピーカ事業: 547億3300万

2024年3月

土地: 34億400万
繰延税金資産: 3億600万
在外子会社における大韓民国採択国際会計基準の適用による累積的影響額: -
繰延税金資産: -
資産の部 - スピーカ事業: 567億4500万