東亜ディーケーケー（6848）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 計測機器事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 19億1300万
- 2013年6月30日 -87.87%
- 2億3200万
- 2013年9月30日 +189.66%
- 6億7200万
- 2013年12月31日 +64.43%
- 11億500万
- 2014年3月31日 +83.98%
- 20億3300万
- 2014年6月30日 -86.13%
- 2億8200万
- 2014年9月30日 +145.04%
- 6億9100万
- 2014年12月31日 +54.12%
- 10億6500万
- 2015年3月31日 +75.02%
- 18億6400万
- 2015年6月30日 -85.09%
- 2億7800万
- 2015年9月30日 +173.02%
- 7億5900万
- 2015年12月31日 +67.06%
- 12億6800万
- 2016年3月31日 +56.62%
- 19億8600万
- 2016年6月30日 -87.26%
- 2億5300万
- 2016年9月30日 +173.52%
- 6億9200万
- 2016年12月31日 +76.45%
- 12億2100万
- 2017年3月31日 +71.58%
- 20億9500万
- 2017年6月30日 -84.34%
- 3億2800万
- 2017年9月30日 +156.1%
- 8億4000万
- 2017年12月31日 +69.76%
- 14億2600万
- 2018年3月31日 +63.46%
- 23億3100万
- 2018年6月30日 -78.04%
- 5億1200万
- 2018年9月30日 +127.34%
- 11億6400万
- 2018年12月31日 +63.66%
- 19億500万
- 2019年3月31日 +37.74%
- 26億2400万
- 2019年6月30日 -88.91%
- 2億9100万
- 2019年9月30日 +207.56%
- 8億9500万
- 2019年12月31日 +77.99%
- 15億9300万
- 2020年3月31日 +54.24%
- 24億5700万
- 2020年6月30日 -86.85%
- 3億2300万
- 2020年9月30日 +176.78%
- 8億9400万
- 2020年12月31日 +81.43%
- 16億2200万
- 2021年3月31日 +50.49%
- 24億4100万
- 2021年6月30日 -85.66%
- 3億5000万
- 2021年9月30日 +167.43%
- 9億3600万
- 2021年12月31日 +95.3%
- 18億2800万
- 2022年3月31日 +40.43%
- 25億6700万
- 2022年6月30日 -88.74%
- 2億8900万
- 2022年9月30日 +158.13%
- 7億4600万
- 2022年12月31日 +95.44%
- 14億5800万
- 2023年3月31日 +68.38%
- 24億5500万
- 2023年6月30日 -81.14%
- 4億6300万
- 2023年9月30日 +106.48%
- 9億5600万
- 2023年12月31日 +95.92%
- 18億7300万
- 2024年3月31日 +42.98%
- 26億7800万
- 2024年9月30日 -71.02%
- 7億7600万
- 2025年3月31日 +198.07%
- 23億1300万
- 2025年9月30日 -73.67%
- 6億900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び事業を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。2025/06/26 14:19
当社グループは、計測機器の製造、販売に関する事業と不動産の賃貸に関する不動産賃貸事業を主体として事業展開しており、環境・プロセス分析機器、科学分析機器、医療関連機器、産業用ガス検知警報器等の製造販売に関する事業から構成される「計測機器事業」と東京都新宿区の本社に隣接の賃貸ビル1棟ほかを賃貸する「不動産賃貸事業」の2つを報告セグメントとしています。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法 - #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ・有形固定資産2025/06/26 14:19
主として計測機器事業における情報・事務用器機(パソコン等)です。
(2) リース資産の償却方法 - #3 事業の内容
- 3 【事業の内容】2025/06/26 14:19
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社5社、関連会社3社及びその他の関係会社2社で構成され、環境・プロセス分析機器、科学分析機器、医療関連機器、産業用ガス検知警報器等の製造販売に関する計測機器事業と不動産賃貸事業を展開しています。
計測機器事業 - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 14:19
(注)その他の収益は、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号)に基づく賃貸料収入等です。(単位:百万円) 報告セグメント 合計 計測機器事業 不動産賃貸事業 計 (主要な財又はサービス)
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #5 報告セグメントの概要（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び事業を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。2025/06/26 14:19
当社グループは、計測機器の製造、販売に関する事業と不動産の賃貸に関する不動産賃貸事業を主体として事業展開しており、環境・プロセス分析機器、科学分析機器、医療関連機器、産業用ガス検知警報器等の製造販売に関する事業から構成される「計測機器事業」と東京都新宿区の本社に隣接の賃貸ビル1棟ほかを賃貸する「不動産賃貸事業」の2つを報告セグメントとしています。 - #6 従業員の状況（連結）
- 2025年3月31日現在2025/06/26 14:19
(注)1 従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマーを含む)は(外書)に記載しています。また、執行役員及び有期契約である定年再雇用従業員は含んでいません。セグメントの名称 従業員数(人) 計測機器事業 596 (56) 不動産賃貸事業 ― (―)
2 不動産賃貸事業の業務は計測機器事業の従業員が兼務しています。 - #7 研究開発活動
- また、継続して進めている製品のモデルチェンジは、デザインや操作方法などの共通化を推進することでシリーズ化を図るとともに、当社のブランディングにも繋がるように、省資源・省電力のコストパフォーマンスと、使い易さに重点を置いた製品の開発に配慮しています。2025/06/26 14:19
なお、当連結会計年度の研究開発費500百万円は全て計測機器事業です。
(1) 環境・プロセス分析機器分野 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- セグメント毎の経営成績は次のとおりです。2025/06/26 14:19
(計測機器事業)
当事業の売上高は17,816百万円(前期比3.6%増)、セグメント利益は2,313百万円(前期比13.6%減)となりました。 - #9 設備の新設、除却等の計画（連結）
- (2) 重要な設備の売却、除却等2025/06/26 14:19
(注)当連結会計年度において、既存設備の取り壊しの意思決定に伴い、減損損失46百万円を計上しています。詳細につきましては、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 注記事項 (連結損益計算書関係) ※6 減損損失」に記載のとおりです。会社名 事業所名(所在地) セグメントの名称 設備の内容 期末帳簿価額(百万円) 提出会社 関係会社貸与設備(岩手県遠野市) 計測機器事業 製造用設備 - 岩手東亜DKK㈱ 本社・工場(岩手県遠野市) 計測機器事業 製造用設備 -
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
