東亜ディーケーケー（6848）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 不動産賃貸事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 2億2200万
- 2013年6月30日 -84.68%
- 3400万
- 2013年9月30日 -2.94%
- 3300万
- 2013年12月31日 -9.09%
- 3000万
- 2014年3月31日 +63.33%
- 4900万
- 2014年6月30日 -40.82%
- 2900万
- 2014年9月30日 +124.14%
- 6500万
- 2014年12月31日 +63.08%
- 1億600万
- 2015年3月31日 +37.74%
- 1億4600万
- 2015年6月30日 -72.6%
- 4000万
- 2015年9月30日 +100%
- 8000万
- 2015年12月31日 +51.25%
- 1億2100万
- 2016年3月31日 +33.06%
- 1億6100万
- 2016年6月30日 -81.37%
- 3000万
- 2016年9月30日 +86.67%
- 5600万
- 2016年12月31日 +46.43%
- 8200万
- 2017年3月31日 +30.49%
- 1億700万
- 2017年6月30日 -63.55%
- 3900万
- 2017年9月30日 +112.82%
- 8300万
- 2017年12月31日 +53.01%
- 1億2700万
- 2018年3月31日 +32.28%
- 1億6800万
- 2018年6月30日 -76.19%
- 4000万
- 2018年9月30日 +100%
- 8000万
- 2018年12月31日 +52.5%
- 1億2200万
- 2019年3月31日 +31.15%
- 1億6000万
- 2019年6月30日 -74.38%
- 4100万
- 2019年9月30日 +104.88%
- 8400万
- 2019年12月31日 +51.19%
- 1億2700万
- 2020年3月31日 +33.07%
- 1億6900万
- 2020年6月30日 -75.74%
- 4100万
- 2020年9月30日 +97.56%
- 8100万
- 2020年12月31日 +51.85%
- 1億2300万
- 2021年3月31日 +33.33%
- 1億6400万
- 2021年6月30日 -75.61%
- 4000万
- 2021年9月30日 +102.5%
- 8100万
- 2021年12月31日 +50.62%
- 1億2200万
- 2022年3月31日 +33.61%
- 1億6300万
- 2022年6月30日 -77.91%
- 3600万
- 2022年9月30日 +100%
- 7200万
- 2022年12月31日 +50%
- 1億800万
- 2023年3月31日 +29.63%
- 1億4000万
- 2023年6月30日 -75%
- 3500万
- 2023年9月30日 +91.43%
- 6700万
- 2023年12月31日 +53.73%
- 1億300万
- 2024年3月31日 +36.89%
- 1億4100万
- 2024年9月30日 -51.06%
- 6900万
- 2025年3月31日 +97.1%
- 1億3600万
- 2025年9月30日 -49.26%
- 6900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び事業を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。2025/06/26 14:19
当社グループは、計測機器の製造、販売に関する事業と不動産の賃貸に関する不動産賃貸事業を主体として事業展開しており、環境・プロセス分析機器、科学分析機器、医療関連機器、産業用ガス検知警報器等の製造販売に関する事業から構成される「計測機器事業」と東京都新宿区の本社に隣接の賃貸ビル1棟ほかを賃貸する「不動産賃貸事業」の2つを報告セグメントとしています。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法 - #2 事業の内容
- 3 【事業の内容】2025/06/26 14:19
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社5社、関連会社3社及びその他の関係会社2社で構成され、環境・プロセス分析機器、科学分析機器、医療関連機器、産業用ガス検知警報器等の製造販売に関する計測機器事業と不動産賃貸事業を展開しています。
計測機器事業 - #3 事業等のリスク
- 当社グループは、環境・プロセス分析機器の売上割合が大きく、この分野での法規制の動向、製品需給の変動により業績に影響を及ぼす可能性があります。当社グループは、各種業界団体及び関連協会等に加盟し、各委員会等に積極的に参加することで、環境にかかる法改正や市場動向にかかる情報を収集するとともに、それらを速やかに経営層、関係部門に展開し共有する体制を構築しています。2025/06/26 14:19
また、当社グループは、賃貸ビルほかを所有し不動産賃貸事業を行っています。テナントの退去等が発生した場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。当社グループは、不動産管理会社と月1回定例の打合せを行い、テナントに関する情報を共有しています。
(2)原材料調達 - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 14:19
(注)その他の収益は、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号)に基づく賃貸料収入等です。(単位:百万円) 報告セグメント 合計 計測機器事業 不動産賃貸事業 計 (主要な財又はサービス)
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #5 報告セグメントの概要（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び事業を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。2025/06/26 14:19
当社グループは、計測機器の製造、販売に関する事業と不動産の賃貸に関する不動産賃貸事業を主体として事業展開しており、環境・プロセス分析機器、科学分析機器、医療関連機器、産業用ガス検知警報器等の製造販売に関する事業から構成される「計測機器事業」と東京都新宿区の本社に隣接の賃貸ビル1棟ほかを賃貸する「不動産賃貸事業」の2つを報告セグメントとしています。 - #6 従業員の状況（連結）
- 2025年3月31日現在2025/06/26 14:19
(注)1 従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマーを含む)は(外書)に記載しています。また、執行役員及び有期契約である定年再雇用従業員は含んでいません。セグメントの名称 従業員数(人) 計測機器事業 596 (56) 不動産賃貸事業 ― (―) 合計 596 (56)
2 不動産賃貸事業の業務は計測機器事業の従業員が兼務しています。 - #7 沿革
- 2 【沿革】2025/06/26 14:19
1944年9月 CR発振器等の通信用測定器の製造販売のため、東京都小石川区(現文京区)高田老松町に東亜電波工業株式会社を設立。 1973年8月 連結子会社岩手東亜電波㈱(現 岩手東亜DKK㈱)を岩手県遠野市に設立。 1984年9月 東京都新宿区高田馬場に賃貸用ビルを完成し、不動産賃貸事業を開始。 1995年7月 ISO9001を認証取得。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当事業の売上高は17,816百万円(前期比3.6%増)、セグメント利益は2,313百万円(前期比13.6%減)となりました。2025/06/26 14:19
(不動産賃貸事業)
当事業の売上高は242百万円(前期比0.3%減)、セグメント利益は136百万円(前期比3.2%減)となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
