建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法
ただし、不動産賃貸業用建物等及び平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 4年～7年
工具、器具及び備品 2年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法2014/06/26 15:09

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	0百万円	7百万円
構築物	―百万円	0百万円

2014/06/26 15:09

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
土地	229(22	百万円百万円)	229(22	百万円百万円)
建物	958(734	百万円百万円)	909(699	百万円百万円)
構築物	45(42	百万円百万円)	38(35	百万円百万円)

担保付負債

2014/06/26 15:09

#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物の増加額は、賃貸用不動産(198百万円)であります。2014/06/26 15:09

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
定率法
ただし、不動産賃貸業用建物等及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具2年～7年
工具、器具及び備品2年～10年
② 無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法2014/06/26 15:09