構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法
ただし、不動産賃貸業用建物等及び1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 4年～7年
工具、器具及び備品 2年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法2019/06/27 13:36

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物	1,443(1,354	百万円百万円)	1,445(1,363	百万円百万円)
構築物	38(38	百万円百万円)	33(33	百万円百万円)
工具、器具及び備品	2(2	百万円百万円)	2(2	百万円百万円)

担保付負債

2019/06/27 13:36

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、不動産賃貸業用建物等及び1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は次の通りであります。

2019/06/27 13:36

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、不動産賃貸業用建物等及び1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/27 13:36

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
定率法
ただし、不動産賃貸業用建物等及び1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具2年～7年
工具、器具及び備品2年～10年
② 無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法2019/06/27 13:36