有価証券報告書-第82期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期前払費用」は、基幹システム導入費用の増加に伴い、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。なお、前事業年度の「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期前払費用」は394百万円です。
(税効果会計関係)
前事業年度において、「1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳」の「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「棚卸資産評価損」及び「研究開発用資産」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。なお、前事業年度の「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「棚卸資産評価損」は2百万円、「研究開発用資産」は18百万円です。
また、前事業年度の「繰延税金資産」において、独立掲記していた「投資有価証券評価損」及び「長期未払金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。なお、当事業年度の「繰延税金資産」の「その他」に含めている「投資有価証券評価損」は1百万円、「長期未払金」は9百万円です。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期前払費用」は、基幹システム導入費用の増加に伴い、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。なお、前事業年度の「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期前払費用」は394百万円です。
(税効果会計関係)
前事業年度において、「1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳」の「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「棚卸資産評価損」及び「研究開発用資産」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。なお、前事業年度の「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「棚卸資産評価損」は2百万円、「研究開発用資産」は18百万円です。
また、前事業年度の「繰延税金資産」において、独立掲記していた「投資有価証券評価損」及び「長期未払金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。なお、当事業年度の「繰延税金資産」の「その他」に含めている「投資有価証券評価損」は1百万円、「長期未払金」は9百万円です。