西芝電機（6591）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年3月31日: 18億3967万
2010年3月31日 -33.09%: 12億3092万
2010年12月31日 +1.74%: 12億5230万
2011年3月31日 -2.57%: 12億2017万
2011年6月30日 +43.02%: 17億4515万
2011年9月30日 -13.77%: 15億490万
2011年12月31日 +17.72%: 17億7163万
2012年3月31日 +19.32%: 21億1390万
2012年6月30日 +12%: 23億6765万
2012年9月30日 -30.37%: 16億4852万
2012年12月31日 -2.21%: 16億1205万
2013年3月31日 -14.66%: 13億7575万
2013年6月30日 +29.52%: 17億8183万
2013年9月30日 -12.84%: 15億5301万
2013年12月31日 +12.71%: 17億5039万
2014年3月31日 +6.37%: 18億6184万
2014年6月30日 +23.02%: 22億9051万
2014年9月30日 -5.97%: 21億5388万
2014年12月31日 +30.01%: 28億27万
2015年3月31日 -29.4%: 19億7701万
2015年6月30日 -2.68%: 19億2404万
2015年9月30日 -9.72%: 17億3702万
2015年12月31日 +25.67%: 21億8288万
2016年3月31日 -11.48%: 19億3220万
2016年6月30日 +13.11%: 21億8541万
2016年9月30日 -4.11%: 20億9561万
2016年12月31日 +14.63%: 24億218万
2017年3月31日 -30%: 16億8159万
2017年6月30日 +13.16%: 19億288万
2017年9月30日 -2.37%: 18億5776万
2017年12月31日 -0.53%: 18億4796万
2018年3月31日 -14.91%: 15億7245万
2018年6月30日 +44.06%: 22億6522万
2018年9月30日 -7.86%: 20億8717万
2018年12月31日 -10.77%: 18億6229万
2019年3月31日 -1.95%: 18億2592万
2019年6月30日 +32.57%: 24億2071万
2019年9月30日 +0.15%: 24億2441万
2019年12月31日 +8.58%: 26億3252万

個別

2008年3月31日: 19億4409万
2009年3月31日 -6.53%: 18億1710万
2010年3月31日 -32.85%: 12億2027万
2011年3月31日 -1.52%: 12億172万
2012年3月31日 +76.31%: 21億1871万
2013年3月31日 -34.85%: 13億8025万
2014年3月31日 +33.62%: 18億4430万
2015年3月31日 +6.26%: 19億5980万
2016年3月31日 -3.95%: 18億8245万
2017年3月31日 -12.75%: 16億4251万
2018年3月31日 -4.68%: 15億6571万
2019年3月31日 +15.91%: 18億1481万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: ① 資産
流動資産の残高は、前連結会計年度末に比べ263百万円減少し、13,172百万円(前年同期比2.0%減)となりました。現金同等物(現金及び預金、グループ預け金)は、(3)キャッシュ・フローで後述いたしますが46百万円減少しております。たな卸資産(商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品)は、生産高の増加により245百万円増加しております。一方、受取手形及び売掛金、電子記録債権につきましては、売上高は増加したものの、一部早期回収物件がありましたことから488百万円減少いたしました。
固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べ114百万円増加し、12,785百万円(同0.9%増)となりました。有形固定資産については、当連結会計年度は合理化及び老朽更新中心の設備投資を実施しましたが、ほぼ同額の減価償却により15百万円の減少と前年同期並みとなっております。投資その他の資産は、繰延税金資産が146百万円増加しております。
2019/06/27 13:03
#2 資産の評価基準及び評価方法: その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 製品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/06/27 13:03
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ③ たな卸資産
製品及び仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2019/06/27 13:03