仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 5億2700万
- 2010年3月31日 +11.57%
- 5億8800万
- 2011年3月31日 +10.2%
- 6億4800万
- 2012年3月31日 -16.82%
- 5億3900万
- 2013年3月31日 +35.62%
- 7億3100万
- 2014年3月31日 -0.82%
- 7億2500万
- 2015年3月31日 +31.72%
- 9億5500万
- 2016年3月31日 +3.77%
- 9億9100万
- 2017年3月31日 -25.53%
- 7億3800万
- 2018年3月31日 +13.69%
- 8億3900万
- 2019年3月31日 +1.79%
- 8億5400万
- 2020年3月31日 -5.15%
- 8億1000万
- 2021年3月31日 -12.72%
- 7億700万
- 2022年3月31日 +35.93%
- 9億6100万
- 2023年3月31日 -31.32%
- 6億6000万
個別
- 2008年3月31日
- 2900万
- 2009年3月31日 +20.69%
- 3500万
- 2010年3月31日 +40%
- 4900万
- 2011年3月31日 -14.29%
- 4200万
- 2012年3月31日 -33.33%
- 2800万
- 2013年3月31日 +57.14%
- 4400万
- 2014年3月31日 -50%
- 2200万
- 2015年3月31日 -31.82%
- 1500万
- 2016年3月31日 +66.67%
- 2500万
- 2017年3月31日 -48%
- 1300万
- 2018年3月31日 ±0%
- 1300万
- 2019年3月31日 -15.38%
- 1100万
- 2020年3月31日 -45.45%
- 600万
- 2021年3月31日 +266.67%
- 2200万
- 2022年3月31日 +31.82%
- 2900万
- 2023年3月31日 -62.07%
- 1100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- a 製品 売価還元法2023/06/27 13:44
b 仕掛品 主として最終仕入原価法
c 原材料 最終仕入原価法 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
(2) デリバティブ
時価法
(3) 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)によっております。
① 製品
売価還元法2023/06/27 13:44