- 6801
- 2016/04/25
- 時価
- 446億円
- PER
- 10.43倍
- 2009年以降
- 赤字-260.36倍
(2009-2015年) - PBR
- 1.6倍
- 2009年以降
- 0.44-1.97倍
(2009-2015年) - 配当
- 0.73%
- ROE
- 15.39%
- ROA
- 7.87%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内訳は次の通りであります。2015/05/27 15:00
前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 建物及び構築物 48 百万円 ― 百万円 機械装置及び運搬具 10 〃 8 〃 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 工場財団抵当に供されている資産2015/05/27 15:00
担保付債務前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 建物及び構築物 1,237百万円 1,240百万円 土地 759 〃 759 〃
- #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当グループは、当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2015/05/27 15:00
当グループは、管理会計上の事業区分に基づきグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別の物件毎にグルーピングを行っております。セグメント 用途 種類 場所 減損額(百万円) コイル応用商品 遊休資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品 中国マレーシアベトナム 388 固体商品 遊休資産 機械装置及び運搬具工具、器具及び備品 中国 18 全社共通部門 遊休資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品 日本中国韓国シンガポール 51 合計 458
遊休資産について、同帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却可能価額により算定しております。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2015/05/27 15:00
建物及び構築物………10~50年
機械装置及び運搬具…5~10年