東京コスモス電機（6772）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億3847万
2010年9月30日 +39.04%: 1億9252万
2010年12月31日 +48.95%: 2億8675万
2011年3月31日 +49.75%: 4億2942万
2011年6月30日 -99.72%: 118万
2011年9月30日: -149万
2011年12月31日: 3729万
2012年3月31日 +269.41%: 1億3777万
2012年6月30日 -83.21%: 2313万
2012年9月30日 +324.87%: 9828万
2012年12月31日 +220.16%: 3億1468万
2013年3月31日 +41.76%: 4億4610万
2013年6月30日 -67.02%: 1億4712万
2013年9月30日 +100.6%: 2億9512万
2013年12月31日 +55.71%: 4億5953万
2014年3月31日 -8.24%: 4億2165万
2014年6月30日 -94.9%: 2148万
2014年9月30日 +160.73%: 5602万
2014年12月31日 +414.21%: 2億8807万
2015年3月31日 -28.06%: 2億723万
2015年6月30日 -55.71%: 9178万
2015年9月30日: -6076万
2015年12月31日 -175.57%: -1億6744万
2016年3月31日 -133.33%: -3億9071万
2016年6月30日: -1億6546万
2016年9月30日 -12.27%: -1億8576万
2016年12月31日: 9488万
2017年3月31日 +66.25%: 1億5775万
2017年6月30日 -57.23%: 6746万
2017年9月30日 +13.77%: 7675万
2017年12月31日 +136.83%: 1億8177万
2018年3月31日 +49.64%: 2億7199万
2018年6月30日 -75.67%: 6618万
2018年9月30日 +188.13%: 1億9070万
2018年12月31日 +2.87%: 1億9618万
2019年3月31日 +73.56%: 3億4050万
2019年6月30日: -1億289万
2019年9月30日: -9992万
2019年12月31日: -4388万
2020年3月31日: -3472万
2020年6月30日 -264.96%: -1億2672万
2020年9月30日 -52.96%: -1億9383万
2020年12月31日: -1億162万
2021年3月31日: 5621万
2021年6月30日 +222.96%: 1億8156万
2021年9月30日 +142.99%: 4億4117万
2021年12月31日 +66.22%: 7億3333万
2022年3月31日 +24.92%: 9億1609万
2022年6月30日 -50.93%: 4億4953万
2022年9月30日 +77.68%: 7億9874万
2022年12月31日 +13.92%: 9億990万
2023年3月31日 +39.52%: 12億6946万
2023年6月30日 -59.46%: 5億1462万
2023年9月30日 +61.89%: 8億3311万
2023年12月31日 +15.15%: 9億5935万
2024年3月31日 +40.18%: 13億4480万
2024年6月30日 -71.05%: 3億8933万
2024年9月30日 -41.18%: 2億2901万
2024年12月31日 +202.53%: 6億9282万
2025年3月31日 +9.96%: 7億6185万
2025年6月30日 -84.31%: 1億1952万
2025年9月30日 +9.22%: 1億3055万
2025年12月31日 +144.15%: 3億1875万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 16:18
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/30 16:18
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/30 16:18
#4 役員報酬（連結）: 業績連動報酬等の額の算定にあたっては、各事業年度の事業計画策定時に設定された、経常利益とのバランスを勘案して算出しております。
当事業年度に係る連結営業利益、当期純利益の実績は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 ②連結損益計算書及び連結包括利益計算書連結損益計算書」に記載のとおりであります。
(ⅴ)非金銭報酬等としての譲渡制限付株式報酬制度
2025/06/30 16:18