- 6804
- 2026/10/19
- 時価
- 1392億円
- PER 予
- 9.37倍
- 2010年以降
- 赤字-410.64倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.76倍
- 2010年以降
- 0.29-1.4倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.24%
- ROE 予
- 8.12%
- ROA 予
- 5.4%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ホシデン(6804)の減価償却費 - 表示部品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2016年3月31日
- 2億2200万
- 2017年3月31日 -34.23%
- 1億4600万
- 2018年3月31日 +5.48%
- 1億5400万
- 2019年3月31日 +16.23%
- 1億7900万
- 2020年3月31日 +11.17%
- 1億9900万
- 2021年3月31日 -69.85%
- 6000万
- 2022年3月31日 +125%
- 1億3500万
- 2023年3月31日 -2.22%
- 1億3200万
- 2024年3月31日 -65.15%
- 4600万
- 2025年3月31日 -19.57%
- 3700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「機構部品」の区分に属する主要な製品にはコネクタ、ジャック、スイッチ等を含みます。「音響部品」の区分に属する主要な製品はマイクロホン、ヘッドホン、ヘッドセット、スピーカー、レシーバー等となっております。「複合部品その他」の区分に属する主要な製品は上記の区分に属さない複合機器となっております。2026/06/24 15:56
なお、当社グループの業績管理区分の一部変更に伴い、当連結会計年度より、当社グループの報告セグメントの区分として従来の「表示部品」を「複合部品その他」に含めて表示しております。また、当該変更に伴って一部製品のセグメント区分を見直しております。前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/24 15:56
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料及び賞与 1,484 百万円 1,528 百万円 減価償却費 104 百万円 110 百万円 支払手数料 746 百万円 799 百万円 - #3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 3.報告セグメントの変更等に関する事項2026/06/24 15:56
当社グループの業績管理区分の一部変更に伴い、当連結会計年度より、当社グループの報告セグメントの区分として従来の「表示部品」を「複合部品その他」に含めて表示しております。また、当該変更に伴って一部製品のセグメントを見直しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- 「機構部品」の区分に属する主要な製品にはコネクタ、ジャック、スイッチ等を含みます。「音響部品」の区分に属する主要な製品はマイクロホン、ヘッドホン、ヘッドセット、スピーカー、レシーバー等となっております。「複合部品その他」の区分に属する主要な製品は上記の区分に属さない複合機器となっております。2026/06/24 15:56
なお、当社グループの業績管理区分の一部変更に伴い、当連結会計年度より、当社グループの報告セグメントの区分として従来の「表示部品」を「複合部品その他」に含めて表示しております。また、当該変更に伴って一部製品のセグメント区分を見直しております。前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。 - #5 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/24 15:56
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかに関わらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2) 適用予定日 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/24 15:56
営業活動による資金は、34,538百万円の増加(前連結会計年度は18,228百万円の減少)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益22,894百万円(前連結会計年度は税金等調整前当期純利益14,229百万円)、減価償却費4,808百万円(前連結会計年度は3,540百万円)、売上債権の減少6,619百万円(前連結会計年度は10,032百万円の増加)、棚卸資産の減少4,052百万円(前連結会計年度は40,172百万円の増加)、仕入債務の減少1,436百万円(前連結会計年度は20,912百万円の増加)、法人税等の支払2,977百万円(前連結会計年度は5,617百万円)によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)