ホシデン(6804)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 複合部品その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- -1億7500万
- 2013年6月30日
- -7800万
- 2013年9月30日 -53.85%
- -1億2000万
- 2013年12月31日 -30.83%
- -1億5700万
- 2014年3月31日
- -1億2800万
- 2014年6月30日
- 600万
- 2014年9月30日 -83.33%
- 100万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 1600万
- 2015年3月31日
- -1500万
- 2015年6月30日 -586.67%
- -1億300万
- 2015年9月30日 -45.63%
- -1億5000万
- 2015年12月31日
- -1億2900万
- 2016年3月31日
- -1億500万
- 2016年6月30日
- -2600万
- 2016年9月30日 -184.62%
- -7400万
- 2016年12月31日
- -2600万
- 2017年3月31日
- 9000万
- 2017年6月30日
- -4100万
- 2017年9月30日 -90.24%
- -7800万
- 2017年12月31日
- -4500万
- 2018年3月31日
- -1400万
- 2018年6月30日
- 7400万
- 2018年9月30日 +347.3%
- 3億3100万
- 2018年12月31日 +79.46%
- 5億9400万
- 2019年3月31日 +58.25%
- 9億4000万
- 2019年6月30日 -75.64%
- 2億2900万
- 2019年9月30日 +116.59%
- 4億9600万
- 2019年12月31日 +57.46%
- 7億8100万
- 2020年3月31日 +44.17%
- 11億2600万
- 2020年6月30日 -76.64%
- 2億6300万
- 2020年9月30日 +207.98%
- 8億1000万
- 2020年12月31日 +86.91%
- 15億1400万
- 2021年3月31日 +42.93%
- 21億6400万
- 2021年6月30日 -72.23%
- 6億100万
- 2021年9月30日 +46.92%
- 8億8300万
- 2021年12月31日 +37.37%
- 12億1300万
- 2022年3月31日 +5.85%
- 12億8400万
- 2022年6月30日 -76.95%
- 2億9600万
- 2022年9月30日 +79.39%
- 5億3100万
- 2022年12月31日 +92.66%
- 10億2300万
- 2023年3月31日 +52.1%
- 15億5600万
- 2023年6月30日 -66.71%
- 5億1800万
- 2023年9月30日 +166.99%
- 13億8300万
- 2023年12月31日 +60.3%
- 22億1700万
- 2024年3月31日 +13.35%
- 25億1300万
- 2024年9月30日 -65.9%
- 8億5700万
- 2025年3月31日 +41.19%
- 12億1000万
- 2025年9月30日 -51.16%
- 5億9100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/24 15:56
当社は電子部品の開発及び製造販売を主たる事業として行っており、それらの事業を製品種類、及び類似性を考慮して「機構部品」「音響部品」「複合部品その他」の3つを報告セグメントとしております。
「機構部品」の区分に属する主要な製品にはコネクタ、ジャック、スイッチ等を含みます。「音響部品」の区分に属する主要な製品はマイクロホン、ヘッドホン、ヘッドセット、スピーカー、レシーバー等となっております。「複合部品その他」の区分に属する主要な製品は上記の区分に属さない複合機器となっております。 - #2 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 3.報告セグメントの変更等に関する事項2026/06/24 15:56
当社グループの業績管理区分の一部変更に伴い、当連結会計年度より、当社グループの報告セグメントの区分として従来の「表示部品」を「複合部品その他」に含めて表示しております。また、当該変更に伴って一部製品のセグメントを見直しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。 - #3 従業員の状況(連結)
- 2026年3月31日現在2026/06/24 15:56
(注) 1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む)であり、休職者は含めておりません。セグメントの名称 従業員数(人) 音響部品 1,207 複合部品その他 696 全社(共通) 396
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門等に所属しているものであります。 - #4 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2026/06/24 15:56
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注) 1.当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載いたします。個別の株式の保有意義、保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等については、取締役会において銘柄ごとに、取引の信用性の確保及び株価の安定に資することを確認した上で、保有目的、保有リスク、時価、配当利回りなどを精査し、保有の適否を検証しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 83 136 ヤマハ㈱ 42,000 42,000 (保有目的)主に「複合部品その他」セグメントにおいて製品販売等を行う中で、当該銘柄企業に対し、株主として随時情報交換を行うことで、企業情報の確度を向上し、取引の信用性の確保を行っております。(定量的な保有効果)(注)1 無 46 48 32 29 住友重機械工業㈱ 2,736 2,736 (保有目的)主に「複合部品その他」セグメントにおいて部材調達等を行う中で、当該銘柄企業に対し、株主として随時情報交換を行うことで、企業情報の確度を向上し、取引の信用性の確保を行うため保有していた企業の株式について株式交換が実施されて完全子会社になったことに伴い、その親会社株式を保有しております。(定量的な保有効果)(注)1 無 12 8
2.日本電気㈱は、2025年4月1日付けで普通株式を1株につき5株の割合をもって分割しております。 - #5 研究開発活動
- 高出力化への対応を含む機能面での検討及び評価を行うとともに、車両インテリアデザインへの適合ニーズに対応するため、意匠面におけるカスタム設計についても検討しております。本製品は、2018年の販売開始以降、顧客要望に応じた仕様対応を行いながら継続的に生産しており、今後も車載市場におけるニーズを踏まえた改良及び展開を検討していく予定であります。2026/06/24 15:56
(2) 複合部品その他における研究開発
社会インフラ分野における安全性向上及び維持管理の省力化を目的とした研究開発活動を進めております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 音響部品につきましては、自動車関連向けが減少したことにより、売上高は19,431百万円(前年同期比7.5%減)、セグメント利益は1,586百万円(前年同期比14.3%減)となりました。2026/06/24 15:56
複合部品その他につきましては、健康機器関連向けが減少しましたが、アミューズメント関連向けが増加したことにより、売上高14,535百万円(前年同期比3.6%増)、セグメント利益は675百万円(前年同期比34.1%減)となりました。
(注)当社グループの業績管理区分の一部変更に伴い、当連結会計年度より、当社グループの報告セグメントの区分として従来の「表示部品」を「複合部品その他」に含めて表示しております。また、当該変更に伴って一部製品のセグメント区分を見直しております。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。 - #7 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/06/24 15:56
(単位:百万円) 機構部品 音響部品 複合部品その他 合計 外部顧客への売上高 414,284 19,431 14,535 448,250