ホシデン（6804）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 表示部品の推移 - 全期間
連結
- 2014年6月30日
- -3200万
- 2014年9月30日 -71.88%
- -5500万
- 2014年12月31日 -92.73%
- -1億600万
- 2015年6月30日
- -7200万
- 2015年9月30日 -143.06%
- -1億7500万
- 2015年12月31日 -62.86%
- -2億8500万
- 2016年6月30日
- 1億1600万
- 2016年9月30日 +98.28%
- 2億3000万
- 2016年12月31日 +62.61%
- 3億7400万
- 2017年6月30日 -51.07%
- 1億8300万
- 2017年9月30日 +79.78%
- 3億2900万
- 2017年12月31日 +29.18%
- 4億2500万
- 2018年6月30日 -81.41%
- 7900万
- 2018年9月30日 +84.81%
- 1億4600万
- 2018年12月31日 +86.99%
- 2億7300万
- 2019年6月30日 -92.31%
- 2100万
- 2019年9月30日 +290.48%
- 8200万
- 2019年12月31日 +47.56%
- 1億2100万
- 2020年6月30日
- -1億4000万
- 2020年9月30日 -15.71%
- -1億6200万
- 2020年12月31日
- -5100万
- 2021年6月30日
- 5200万
- 2021年9月30日 +123.08%
- 1億1600万
- 2021年12月31日 +72.41%
- 2億
- 2022年6月30日
- -2億100万
- 2022年9月30日 -70.65%
- -3億4300万
- 2022年12月31日 -35.86%
- -4億6600万
- 2023年6月30日
- -8900万
- 2023年9月30日 -116.85%
- -1億9300万
- 2023年12月31日 -63.21%
- -3億1500万
- 2024年9月30日
- -1億6100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/25 15:47
当社は電子部品の開発及び製造販売を主たる事業として行っており、それらの事業を製品種類、及び類似性を考慮して「機構部品」「音響部品」「表示部品」「複合部品その他」の4つを報告セグメントとしております。
「機構部品」の区分に属する主要な製品にはコネクタ、ジャック、スイッチ等を含みます。「音響部品」の区分に属する主要な製品はマイクロホン、ヘッドホン、ヘッドセット、スピーカー、レシーバー等となっています。「表示部品」の区分に属する主要な製品はタッチパネルとなっています。「複合部品その他」の区分に属する主要な製品は上記の区分に属さない複合機器となっています。 - #2 従業員の状況（連結）
- (1)連結会社の状況2025/06/25 15:47
(注)1.従業員数は就業人員であります。2025年3月31日現在 音響部品 939 表示部品 109 複合部品その他 393
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門等に所属しているものであります。 - #3 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2025/06/25 15:47
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法に銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 9 14 住友重機械工業㈱ 2,736 2,736 (保有目的)主に「表示部品」セグメントにおいて部材調達等を行う中で、当該銘柄企業に対し、株主として随時情報交換を行うことで、企業情報の確度を向上し、取引の信用性の確保を行うため保有していた企業の株式について株式交換が実施されて完全子会社になったことに伴い、その親会社株式を保有しています。(定量的な保有効果)(注)1 無 8 12
ついて記載いたします。個別の株式の保有意義、保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/25 15:47
当社グループは、継続的に損益の把握を実施している単位を基礎として、製造工程等の関連性を加味してグルーピングしております。場 所 用 途 種 類 金 額 工具器具備品及び金型 94百万円 日本(大阪府) 表示部品製造設備 機械装置及び運搬具 167百万円 工具器具備品及び金型 16百万円 ソフトウエア 0百万円
上記資産グループについては、市場の価格競争が厳しく、継続して損失を計上しており、売上高、利益とも回復の見通しが厳しいため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により算定しておりますが、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため使用価値を零としております。また、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載を省略しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 音響部品につきましては、自動車関連向けが増加したことにより、売上高は20,997百万円(前年同期比4.0%増)、セグメント利益は1,851百万円(前年同期比20.8%増)となりました。2025/06/25 15:47
表示部品につきましては、自動車関連向けが減少したことにより、売上高は2,201百万円(前年同期比11.3%減)、セグメント損失は270百万円(前年同期は431百万円のセグメント損失)となりました。
複合部品その他につきましては、健康機器関連向けが減少したことにより、売上高9,721百万円(前年同期比14.5%減)、セグメント利益は1,210百万円(前年同期比51.8%減)となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
