前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	2百万円		4百万円
機械装置及び運搬具	2百万円		0百万円

売却損

前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物、土地	0百万円		0百万円
機械装置及び運搬具	5百万円		10百万円

2015/06/26 11:33

#2 担保に供している資産の注記（連結）

以下の資産には銀行からの借入債務に対し根抵当権を設定しておりますが、対応する債務はありません。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	309百万円	87百万円
機械装置及び運搬具	663百万円	444百万円

2015/06/26 11:33

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)

場所	用途	種類	金額
日本及びアジア	機構部品	建物及び構築物	13百万円
	機構部品	機械装置及び運搬具	1,762百万円
		その他	103百万円
	音響部品製造設備	建物及び構築物	2百万円
		機械装置及び運搬具	120百万円
		工具器具備品及び金型	202百万円
		その他	3百万円

当社グループは、継続的に損益の把握を実施している単位を基礎として、製造工程等の関連性を加味してグルーピングしております。
上記資産グループについては、市場の価格競争が激しく、売上高、利益とも回復の見通しが厳しいため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしております。なお、回収可能価額は使用価値にて測定をしておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないため、零としております。

2015/06/26 11:33

#4 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(貸借対照表関係)
前事業年度において、各資産科目に対する控除項目として区分掲記しておりました減価償却累計額は、当事業年度より各資産科目の金額から直接控除して表示しております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」9,630百万円と「減価償却累計額及び減損損失累計額」△7,462百万円は「建物」2,168百万円に、「構築物」696百万円と「減価償却累計額及び減損損失累計額」△668百万円は「構築物」27百万円に、「機械及び装置」7,908百万円と「減価償却累計額及び減損損失累計額」△7,821百万円は「機械及び装置」87百万円に、「車両運搬具」45百万円と「減価償却累計額及び減損損失累計額」△40百万円は「車両運搬具」4百万円に、「工具、器具及び備品」13,524百万円と「減価償却累計額及び減損損失累計額」△13,360百万円は「工具、器具及び備品」164百万円に、「金型」24,475百万円と「減価償却累計額及び減損損失累計額」△24,474百万円は「金型」0百万円にそれぞれ組み替えております。
前事業年度において、「投資その他の資産」に区分掲記しておりました「出資金」0百万円、「長期前払費用」8百万円は,「その他」に組み替えております。

2015/06/26 11:33

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 31～50年
機械装置及び運搬具 5～9年

2015/06/26 11:33